賃貸オフィスビルや賃貸マンションの取得や運営、そして売却では、様々な悩み、問題が発生します。

その解決や判断のため、専門家の力を借りることがあります。

 

そのとき、相談する専門家は誰でしょうか？

これについて、このコラム第49回「ブレーンとその使い方」でお伝えしました。ある専門分野に詳しい専門家（ブレーン）と経営視点でのブレーン。たとえば、空調設備の取り替え時期に来ているからといって、空調の専門家に聞けば良いのか。建物全体としての商品力という観点からの検討が先ではないか。まず、この判断が必要。

内容に応じて、誰に聞くか、これを適切に選択する。

 

そして、同じように重要なことがあります。

“適切な質問をする。”

抽象的・あいまいな質問では、回答する方は、抽象的・ばくぜんとした回答しかできません。質問に応じた助言を受けることになります。

 

しかし、適切な質問ができること自体、その人に高い専門性があるということです。

まず、状況を正確に把握することで、問題となる部分が見えてきます。これは、不動産であれば、不動産のことをよく知っていることで初めて可能です。

どこに本質的な問題があるか。実は、相談する側が理解していないこともあるのではないでしょうか。

体の具合が悪いときに、お医者さんに診てもらうのと同じです。

切り傷など、素人が見ても明らかなものは、問題がどこにあるかわかります。

しかし、そうでないことが多いでしょう。

私たちは、身体の専門家ではありません。

そのため、どこに問題があるかは、お医者さんが、問診や検査をしながら絞り込んでいきます。

 

私が不動産のコンサルティングをするときも、お客様の意向をうかがいます。そして、お医者さんでいえば問診などを行います。

そうすることではじめて、手をつけるべき問題点がわかる。

お客様が考えていたこと以外に、本質的な原因があった。

このようなこともあります。

 

適切な質問ができるか。

そうでないと思うなら、相談する際、自分が考える悩み・問題とともに、その不動産の状態、事実関係を正しく伝える。

このようにすることで、より適切な助言が得られることでしょう。