「ブレーン」という言葉があります。

総理大臣のブレーンとか、経営者のブレーンとか。

このブレーンには、２つの種類があるのではないかと思います。

ひとつは、ある専門分野に詳しい人。たとえば、代表的な専門家として、法律の専門家である弁護士、税務の専門家である税理士がいます。経営者が経営判断するうえで、より適切な判断をするために、その判断に必要な分野の専門家の知恵を借ります。

もうひとつは、経営判断の補佐をする人。経営者と同じように、経営全般の観点から見ることができ、そして、ひとつめのブレーンの種類である“各分野の専門家（ブレーン）”の意見を踏まえ、経営者が判断しやすいように、まとめることができる人。

これらの人材は、社内にもいると思います。ただし、必ずしも、経営トップに直言できるとは限りません。“直言できる人こそ、人財”と言われることは多いのですが、逆に、あえて、そのように言われるということは、直言できる人が少ないことの現れでしょう。

ビル経営でも、ブレーンを持っておくことが重要です。

少なくとも、ひとつめの“専門分野に詳しいブレーン”は必要です。専門分野に詳しいブレーンは、日常的に助言が必要になることは少ないでしょうけれど、必要になった時に、適切に助言・対応してくれる信頼のおける専門家です。このとき注意すべきは、すべての弁護士や税理士が、不動産の法務とか、不動産の税務に詳しいわけではありません。特に、本業が貸ビル業以外の場合、会社の顧問弁護士などが不動産に詳しいとは限りません。この場合、ビルオーナーは、顧問とは別の不動産に詳しい弁護士等に依頼し助言を受けることで、より適切な判断ができるようになります。

また、ビル経営は、ビル経営において必要なことが、様々な専門分野に分かれているので、ある専門分野の立場では適切な意見（対応案）であっても、ビル経営という観点から見ると適切とは限りません。いわば、“木を見て森を見ず”になっていないか。ビル経営という観点から考えると、別な対応がより適切ということがありえます。これを判断できることが経営者に求められます。これをサポートするのが、ビル経営視点でのブレーンです。

「ブレーン」といっても、このように違いがあります。